耐震性
地盤調査
地盤調査
建物を建てる前には、必ず地盤調査を行ないます。
地盤調査の結果、改良が必要と判定された場合は、適切に地盤改良を行ない、地盤保証に加入します。
万が一、不同沈下などが起きた場合は、原状回復に必要な費用が保証されます。
地盤改良
地盤調査にて地盤補強が必要と判断した場合は地盤補強工事をします。
適切な補強工事を行ない、建物をしっかりと支えられる地盤をつくりだします。
補強工事が必要と判断した場合は地盤補強工事費用がかかりますが、永く住み続けるためには、とても重要な費用です。
適確な地盤補強工事
基礎（布基礎・ベタ基礎）を補強するだけでは対応しきれない場合は、もともとの地盤自体を強固にする方法として、基礎下の地盤補強工事となる表層改良と深層改良の2種類があります。
弊社では、地盤調査の結果に基づき、小規模建築物に有害な影響を及ぼす不同沈下を未然に防ぐために地盤補強をご提案させていただきます。地盤補強の方法としては、地盤の規模や特性に応じて、「柱状地盤改良」・「小口径木杭」・「表層地盤改良」・「その他の工法」の中から最も適した地盤補強を選択します。
柱状地盤改良工事
安定した地盤の層まで、直径60cmの円柱状の改良体を地中に造ることにより建物を支えます。粉粒体のセメント系固化材と水を混ぜたセメントスラリーを吐き出し、セメントスラリーと現状の土を攪拌して円柱状体の改良杭を造ります。
表層地盤改良工事
他の地盤補強と異なり、基礎の下に改良杭また木杭を、造る・打ち込むのではなく、軟弱性・不均一性の問題となる部分が、地表面から約2ｍ程度までの浅い範囲に分布している場合、現状の土と粉粒体のセメント系固化材を混ぜて攪拌し、振動ローラー等で転圧を施し密度を均一化し、地盤を強固なものに改良します。
小口径木杭工事
円柱の木杭を支持層(固い地盤)まで打ち込む工法です。「柱状地盤改良」や「表層地盤改良」と違い、地盤自体を強固にするのではなく、深い位置にある固い地盤(支持層)に杭を打ち込み、地耐力を確保します。
地盤保証
地盤改良後に万が一地盤沈下や不同沈下による建物の傾きなど、
補強工事に起因した事故が発生した場合、1億円を限度額に10年間保証いたします。
当社では、「安全、安心、快適な子育てしやすい家」をコンセプトに家づくりをしております。
ご家族の安全と安心を実現するために、頑丈な地盤の上に建物を建てています。
安心の保証制度
適確な工事と確実な保証制度が住まいの安心をお約束します。
地盤沈下や不同沈下による住宅の傾きや外壁のひび割れ。そんなトラブルを未然に防ぎ、快適な住まい環境を整えること。私たちは、高レベルの施工管理と安心保証の2つの柱こそがお客様に対する信頼の証であると考え、全社をあげて業務に取り組んでいます。
ベタ基礎
ベタ基礎
べた基礎（べたきそ）とは、建築物の直下全面を板状の鉄筋コンクリートにした基礎のことです。
当社では、べた基礎を採用し、地盤の強さ、建物重量、間取りを考慮して、基礎の断面や配筋量を決めています。人通口部分で基礎の立ち上がりが分断されている部分には地中梁を施工し補強します。
また、防虫（シロアリ）や地面からあがってくる湿気を防止するといった点でも、べた基礎を採用した方が建物の寿命も長くなることが考えられます。
2階建ての建物であったとしても、構造計算に基づいた基礎を施工します。
構造計算に基づいた基礎
基礎工事でわかる耐震性能
基礎にこだわる家づくり
- 地中梁 強い基礎を設定するためには、建物加重や地面下からの圧力により反りが生じた場所には、断面や主筋の本数を決定しながら地中梁を施工します。
- 継ぎ目のない基礎（ESB工法） ベース部分と立ち上がり部分を同時に打つ一体型構造で、継ぎ目のない強固な基礎ができあがります。 一回だけで施工できるので、工期も短縮できます。
- 湿気・シロアリを防ぐ 打ち継ぎがないから、シロアリの侵入・水や湿気の染み込みも防げる。シロアリの侵入や水の染み込みは、案にとって致命的です。
- 基礎断熱 基礎を断熱することで、床下も居室空間と同じ環境になります。床下の環境をコントロールすることで、冬暖かく、夏涼しい、快適な住まいが実現します。
基礎工事
※基礎断面・構造図
建物の耐震性能がどんなに高くても、基礎がしっかりしていなければ意味がありません。 基礎を見れば施工業者の耐震への姿勢が分かります。
耐震等級3
最高等級の耐震等級3
「耐震等級3」の建物とは、消防や警察などの防災拠点となる建物の耐震性に匹敵する耐震構造のことです。
直下率や壁量のバランスなども考慮した耐震等級3の建物が標準仕様です。
耐震等級3：消防署や警察署などの防災の拠点となる建物がこの基準に相当します 構造計算について
構造計算とは、簡単に言うと建物が安全か確認するための計算です。
現在の建築基準法は、木造2階建て以下の住宅に関しては、「構造計算」をしなくて良いという例外を認めています。つまり、構造計算しなくても木造住宅は建てられます。
そのため、ほとんどの木造2階建て住宅では、構造計算をしていません。
建物を建てる際、見た目にはこだわるものの、最も大切な家の骨組みは何も気にしていない状態になってしまいます。
構造計算によってできる安全確認
建物には重力、地震力、風圧力、雪、津波などさまざまな力が作用します。
これらの力の加わりや衝撃に対してどのくらい耐えられるのか、なおかつ安全であるか、壁・床・屋根・基礎等の各構造部材を計算します。
私たちは、2階建て以上のすべての新築建物について、耐震や耐久性能など本質的な住宅基本性能を構造計算によって数値で証明しています。
スーパーストロング構造体
建物の骨格のことを構造体と言いますが、木造建築物における主要構造体は、基礎・柱・梁・小屋組に分けられます。これらの主要構造体は、最終的に仕上げが施され、直接目にすることはできなくなるからこそ、設計の段階からしっかりと検討し、的確な構造体を造らなければなりません。
デジコムでは、耐震等級3級を実現し、万が一の耐震保証も付いた高性能工法の「スーパーストロング構造体バリュー」を標準化とし、地震に強い家づくりを実現します！
スーパーストロング構造体バリュー」の安心ポイント！
工事前の設計検査体制の徹底
スーパーストロング構造体バリューでは、全棟「耐震等級3」相当を実現するために、公正で安心できる検査・補償体制を実現しています。
当社が設計した図面をLIXILで住宅性能表示制度基準に基づき、1棟ごとに構造設計CADシステムで「耐震等級3」相当を設計検査。検査後は、すべてのお客様に安心の証として、「設計検査報告書」を発行します。
住宅瑕疵担保責任保険に対応
住宅瑕疵担保責任保険法人が、工事完了までに計2回の現場検査を実施します。
※瑕疵担保責任保険については、地震による損害は免責となります。
安心の仕様
工場で加工された柱や梁などは、高品質で一本一本強度を確認することができるため、高精度な構造計算を行うことが可能になります。また、工場でミリ単位の精度でプレカット加工された資材は、バラつきやミスがないため現場での施工精度も高まります。
万が一の震災時も安心な耐震保証
万が一、スーパーストロング構造体バリューで建築した家が地震の揺れにより全壊した場合、最高2,000万円までの建替え費用の一部を負担します。
耐震補償の期間
耐震補償の期間は、瑕疵担保責任保険の期間と同じく10年です。
制震
モノコック構造
強靭なモノコック構造が、地震による力を分散します。
SW工法は、木造軸組工法（在来工法）に、スーパーウォールパネルをプラスし、壁・床・天井が一体化した箱型を構成するモノコック構造のことです。箱型にすることにより、地震や台風などの外力が接合部などに集中しにくく建物全体に分散する為、ひずみやくるいに強さを発揮します。
住宅の壁倍率
スーパーウォールパネル（5倍）は、同じ力では壊れません。変形も筋交いの半分です。
- 試験は、公的試験期間で実力試験として実施。試験体には石膏ボードを貼っています。
- 壁倍率は、基準法上の倍率とし、双方とも壁倍率5倍の基準値は満たしました。
スーパーウォール工法の家は、高性能なスーパーウォールパネルと高断熱サッシ、計画換気システムが生み出す高気密・高断熱・高耐震構造です。「快適・健康・安心・省エネ」いう観点から、これからの時代に求められる環境と人にやさしい暮らしの質を進化させるだけなく、長く住める家づくりを可能にします！
SWパネル
効率よく耐震性を高める壁倍率5倍のパネルを実現
住宅の耐震性能を高めるためには、耐力壁をバランスよく配置することが重要です。
高性能スーパーウォールパネルは、構造用合板OSBと断熱材を一体化し、建築基準法で木造最高レベルとなる「壁倍率5倍」（国土交通大臣認定を取得）を実現。壁倍率2.5倍の基本パネルと組み合わせることで、効率よく耐力壁を配置することが可能になります。また、一般在来の家の壁（筋かいによる5倍相当仕様）と比べても壊れにくく、変形量も筋かいの半分であることが耐力試験で確認されています。
耐震等級3+制震
《高気密・高断熱・高耐震構造を実現するSW(スーパーウォール)工法に、制震性をプラスした「制震スーパーウォール」を採用》 スーパーウォール(SW)パネルと一体化した「制震テープ」(※)によって、優れた気密性・断熱性や施工性はそのままに、大きな地震や繰り返す余震にも負けない安心感ある家を実現します。
※制震テープは、高層ビル制振装置に使用されているブチルゴム系素材を住宅用に加工した粘弾性体のテープで、防災科学技術研究所、東京大学、清水建設の共同研究により開発された、アイディールブレーン(株)の製品です。
110年後も十分な制震性能
パネルを柱梁に固定すると、テープはパネルと柱梁との間に密着し、地震時の揺れを制震テープが吸収して、くぎ周りの損傷を防きます。よって、繰り返しの地震に強く、壁内に制震装置を設ける制振工法と比べて、施工の手間が増えないうえ、断熱性能が下がる心配もありません。
劣化の三要素をすべてクリア!!
直射日光は当たりません。
ほとんど大気に触れません。
促進実験：温度90℃で8,000時間は、標準状態：温度20℃での112年に相当します。
高層ビルの制震装置を木造住宅へ
制震テープ®は高層ビルの制震装置に用いられる粘弾性体を、木造住宅用として両面テープ状に加工したもので、110年間以上の耐久性をもっています。
制震テープ®のからくり
下のイラストのように、大地震時に柱と梁が平行四辺形に変形するのに対し、面材は長方形のまま抵抗するため相互間にズレが生じ、釘が曲がったり折れたりします。そのため住宅全体が緩み、地震の度に変位はドンドン大きくなっていきます。
このズレる部位に厚さ1mmの制震テープ®を挟むことによって、振動エネルギーが熱エネルギーに変換され揺れが軽減されます。
繰り返しの地震に強い
制震テープ®を施工した住宅は、繰り返しの大地震を受けても住宅の揺れはほぼ同じ変位を保ちます。
地震による揺れを最大80％低減
住宅まるごとダンパー
兵庫県南部地震を何度も与えた実物大振動実験に於いて、制震テープ®を使用すれば、住宅の揺れ（層間変位）を最大80%低減できることを確認しています。これは、制震テープ®を全体にバランス良く配置し、住宅まるごとダンパーにしているからこそ為せる業です。
商品ラインナップ
